慰安婦をテーマにしたドキュメンタリー映画「主戦場」（ミキ・デザキ監督）は、４日に終了した「ＫＡＷＡＳＡＫＩしんゆり映画祭」でいったん上映中止となったものが、一転して最終日に公開された

2019年11月9日 2019年11月9日 2分33秒

1ばーど ★2019/11/07(木) 16:38:18.22ID:+Kb7+n1b9 ※統一まで341日

「主戦場」問題がさらに大きく発展しそうだ。

慰安婦をテーマにしたドキュメンタリー映画「主戦場」（ミキ・デザキ監督）は、４日に終了した「ＫＡＷＡＳＡＫＩしんゆり映画祭」でいったん上映中止となったものが、一転して最終日に公開された。舞台あいさつでデザキ氏は「表現の自由の大勝利だ」と語った。

しかし、保守系論客の“出演者”は「“卒論”という虚偽の説明を基に撮影したインタビュー映像が商業映画に使われた」として、デザキ氏と配給会社「東風」に上映差し止めと損害賠償を求めて６月、東京地裁に提訴している。

“だまし討ち”で出演させられた出演者の一人である「テキサス親父日本事務局」の藤木俊一事務局長によると、デザキ氏の“卒論”という名を借りた「われわれ保守論客がリベラルに退治され、そういうのを見たい観客から拍手が起こる」商業映画だったという。

そこで、出演者である保守系論客８人のうち、すでに７人が上智大学教授でデザキ氏の指導教員であった教授に対し、上智大学が規定する書式に基づいて「研究参加同意撤回書」を送付。残る１人も撤回書を独自に送る予定で８人全員となる。

上智大学の規定では、同意撤回書が出された場合は、無条件で映像や音声を廃棄することが義務づけられている。提訴している出演者で教育研究者の藤岡信勝氏は「上智の規定によって映画『主戦場』は、もはや存在の根拠を失い、世の中に存在してはいけないものになっているのです」と指摘する。

告訴状は処罰を求めるもので、受理された場合、警察には捜査義務がある。「主戦場」騒動が事件化するというわけだ。